日刊建設工業新聞　所論緒論2011年　７月5日

「復興まちづくり」は「元に戻す復旧」を基本とした「改善」を 

京都大学大学院　藤井聡

東日本大震災から三ヶ月以上が経過した今日、津波によって激甚なる被害を受けた街々の復旧・復興のあり方が様々に議論されている。そんな議論の中でもとりわけ一定の影響を持つであろうものが、管内閣が設置したかの「復興構想会議」での議論だ。この会議では、管首相が会議冒頭で述べた「元に戻す復旧ではなく、創造的な復興案を」を合い言葉とした様々な議論が展開された。すなわち、「元に戻す復旧」が基本的に否定された形で、復興まちづくりのヴィジョンが展開されたのである。

その背景には、様々な状況認識がある。まず、今回の津波被害は、多くの沿岸部の街々を根こそぎ洗い流した。だから「元に戻す復旧」を採用せずとも、全く別の街をつくりあげることが「可能」な状況にある。あるいは、場所によっては地形すら変わってしまったところもあり、かつ、自治体によっては凄まじい数に上る犠牲者が生じた事から「元にあった家屋や建築物」の全てが必要とされているわけではない、という実情もある。

この様に考えれば、管首相が主張する「元に戻す復旧ではなく、創造的な復興案を」という基本方針には妥当性があるかの様に思えてきたとしても不思議ではないだろうと思う。

しかし、よくよく考えてみれば、その基本方針には、重大かつ致命的な欠点があることが明らかとなる。一方で、「元に戻す復旧をベースとして、可能な限りの“改善”を目指す」を果たす、という凡庸とすら言いうる程に当たり前の基本方針には、圧倒的に優れた方針であることが見えてくる。

第一に、「元に戻す復旧」を放棄し「白地図に線を引くような計画」を考えた瞬間に、無限とも言いうる可能性が拡がる事となる。したがって、復興計画をまとめ上げるために長い時間が必要とされることとなる。しかも、リニューアルされたよそよそしい都市計画では、住民合意を得るまでにまた時間が必要となる。つまり、「白地図に線を引くような計画」には「迅速さ」が圧倒的に不足しているのである。ところが「元に戻す復旧」を基本とすれば、この「迅速さ」を得る事ができるのだ。そしてこの「迅速さ」こそ、被災地復興にとって何にもまして必要とされるものだ。そもそも、大怪我した人の治療において何よりも求められているのは、数ヶ月の予約が必要とされるような特殊な医療技術なのではなく、当たり前の治療を一分でも一秒でも早く施すことである。現に、「復興計画がまとまっていない」という理由によって、様々な地において被災地の内発的な復旧・復興活動が一時中止させられ、結果として復興を諦めてしまう人々が日に日に増加しているのが現状なのだ。

第二に、目新しい都市計画には、（かの多摩ニュータウンでの“孤独死問題”に代表されるように）「予期せぬ副作用」に苦しめられるリスクが常にある。一方で、「元に戻す復旧」でつくられる街には、そんな副作用は原理的に存在しない。むしろ、防災に対する脆弱さを含めた、それぞれの街々の「弱点」が、「過去の経験」によって明らかにされている。だから、「元に戻す復旧」をベースとすることで「予期せぬ副作用」を被るリスクを回避した上で、「可能な限りの改善」を果たすことで、既に明らかにされている「弱点」を補う事が可能となる。

つまり、管首相が否定する「元に戻す復旧」を採用する方が、迅速で、しかも、予期せぬリスクを回避したまちづくりが可能となるのだ。しかも、今回の津波被災を含めた、それぞれの地の「経験」を踏まえた「改善」の方向を、具体的に、かつ、それぞれの地の固有性を反映する形で検討することが可能となるのである。是非とも、我が国政府には、それぞれの地域の実情に配慮した、こうした常識的で真っ当な判断に基づいた復興事業の推進方針を採用されんことを祈念したい。